QMS：規格6.2.2 人的資源 力量，教育・訓練及び認識（２）

企業は，従業員に対して，仕事を間違いなく，また必要な作業効率で実施させるために「教育」ではなく「トレーニング」を行ないます。「教育」であれば，学校のように従業員から「授業料」を取ることになります。「訓練」は，日本では，「地獄の特訓」を思い浮かべるかも知れないので，ＪＩＳ語である「教育・訓練」を創作したのかも知れません。

（翻訳委員会は，とても親切で，親心があり，大感謝していますが，ここは「気を遣いすぎて，返って誤解を生じている」感もあります。）

規格は，過去の学校教育，職業教育，訓練の経歴，本人が持っている技能の評価，それまでの各種訓練の実績評価，従来の経験を踏まえて，担当する仕事に必要な力量があるかを判断して，力量がある要員を仕事に就けなさいと要求しています。

もし，力量が不足しているときは，トレーニングを受けさせ，あるいは指導を受けながら作業をおこない，しかるべき指導者がその確認をすることになります。

作業の質が確保できないようであれば，他の力量のある人に替えるか，場合によっては外部委託もあるかも知れません。

規格は，どのような方法を用いても構わないので，プロダクトの要求事項を満たすようにしてくれと言っているのです。顧客からしたら当たり前のことですね。